メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ

深掘り

情報と金融の戦争 金融インテリジェンス

冷戦終結と非対称戦争 金融インテリジェンスの復活

 ある局面ではアルカイダを相手に、別の局面では北朝鮮を相手に、米国を中心とする国際社会は今、見えない戦いを挑んでいる。そこで武器となるのが金融インテリジェンスと法執行である。日本も逃れられないその戦いの全貌をシリーズで描く。そのプロローグ。

 

冷戦の終わりと非対称な戦争
金融インテリジェンスの「復活」

慶応義塾大学院
システムデザインマネジメント研究科
教授 保井 俊之

 ■冷戦の勝利とCIAの「敗北」

拡大保井 俊之(やすい・としゆき)
 慶應義塾大学大学院教授。東京都出身。1985年東大卒、旧大蔵省入省。OECD職員、JBIC開発金融研究所主任研究員、金融庁保険課長、同参事官などを経て、2007年に中央大学客員教授。2009年7月より現職。
 「歴史は、中央情報局(CIA)の『冷戦の戦士たち』を称えると確信している。影の中で奮闘し、電波に乗せてメッセージを送り、禁書を密輸し、すべて鉄のカーテンに穴を開ける手助けをした男女たちのことを」

 サダム・フセインの軍隊がクウェートに突如侵攻して2カ月余りがたった1991年10月23日。ジョージ・H・W・ブッシュ第41代アメリカ大統領が、既に老齢に達した紳士淑女たちを前に熱のこもったスピーチを展開していた。場所は米国の首都ワシントンDCの某所。聴衆は、第二次大戦時に創設され、CIAの前身となった戦略諜報局(OSS)の元勇士たちだ。

 当時のワシントンは、圧倒的軍事力を誇る米国がいつイラクに対して開戦するのか、張りつめた日々が続いていた。ブッシュ大統領の一挙手一投足にメディアの国際的な関心が集まる。米軍の最高司令官として極度の緊張の日々を強いられていたブッシュ大統領にとって、OSSのOB・OGたちとともに冷戦の勝利を分かち合えたこの時間は、何よりも心浮き立つ瞬間だったに違いない。

 ブッシュ大統領には1970年代に、CIAの組織と権威を守ろうと、CIAと文字通り一体となって腐心した時期があった。核抑止戦略の大家だったアルバート・ウォルステッター・シカゴ大学教授が、CIAによるソ連の核戦力見積もりは小さすぎると批判する論文を1974年に公表。そしてハーバード大学のロシア史の教授でウォルステッターらと意を通じたリチャード・パイプスらがCIAの分析に対抗する「チームB」を結成し、ソ連の軍事力の独自見積もりを公表。これらの動きに対抗し、CIAを擁護するために奔走したのが当時CIA長官を務めていたブッシュ大統領だった。

 歴史はCIAのソ連分析が正しかったことを証明した。「チームB」の分析は結局間違っていた。CIAはその優れた分析能力と対ソ工作で東西冷戦に勝利したのだ……。

 ブッシュ大統領はそう訴えかけたかったに違いない。このときから遡ること2年前の1989年11月にベルリンの壁が崩壊。その年の12月にはブッシュ大統領とゴルバチョフ書記長が地中海のマルタで米ソ首脳会談に臨み、冷戦の終結を高らかに謳いあげていた。そして91年12月にはソ連は崩壊し、代わりに独立国家共同体(CIS)が成立。米国は東西冷戦を勝ち抜き、世界でただ一つの覇権国家になったのだった。ソ連を正面敵としたCIAの諜報も冷戦の勝利を謳歌していた。ブッシュ大統領は1991年、CIAの前身OSSの事実上の創設者であるウィリアム・ドノバン将軍の名を冠した賞をOSSのOB・OG会であるOSS協会から受賞している。

 しかしそのころワシントンの安全保障関係者の間で奇妙なジョークが流行していた。

 「冷戦の最大の敗者は誰だかわかるかい?」

 「ソ連解体劇の幕を開けたゴルバチョフ書記長かい?」

 「いやいや、CIAさ」

 「どうして?」

 「冷戦が終われば彼らは御役御免だからさ。スパイごっこにかこつけてシャンパンを何本も豪勢に開ける外交パーティーや、秘密工作に名を借りた豪遊ともおさらば、ってわけさ」

 CIAをはじめとする米国の情報組織は東西冷戦に勝利したおかげで、組織としてはありがたくない「平和の配当」に直面していた。予算と人員の削減と組織の縮小である。さらに、CIAはもうひとつの敗北にも直面していた。ソ連経済がソ連の巨額の軍事支出を支えきれず、崩壊していくことをCIAはうまく予測できなかった。それは、ソ連の経済に関する諜報活動と分析にCIAが失敗したことを意味していた。CIAはソ連に対する経済インテリジェンスに失敗したのだ。

 実は、CIAは冷戦開始直後から、主要な分析任務のひとつにソ連に対する経済インテリジェンスを据えていた。インテリジェンスとは、国家安全保障に必要な重要情報が政府中枢の政策決定者から求められ、収集され、分析され、供給されるプロセスを指す。第一次大戦の時代から、戦争の概念は単なる軍事力の行使だけではなく、武器弾薬の大量生産や戦略物資の輸入備蓄まで含んだ経済インフラを含む全面戦争、すなわち総力戦に拡大していた。インテリジェンスもこの総力戦の概念の登場に伴い、仮想敵国の軍事のみならず経済に関する情報活動にまで広がっていたのである。

 「インテリジェンス分析の父」と謳われたシャーマン・ケントは1951年、名著『アメリカの世界戦略のための戦略インテリジェンス』を書き、その中で経済インテリジェンスをインテリジェンスの主要カテゴリーとして挙げている。ケントは第二次大戦中、イエール大学教授からOSSの欧州アフリカ部の責任者に身を転じ、戦後はCIA創設の主軸を担ったインテリジェンスの大家である。

 朝鮮戦争の勃発を契機に、ソ連や中国などの共産主義陣営と米国を中心とする自由主義陣営との間で総力戦が、冷戦ならぬ熱戦として戦われる可能性が常にケントの念頭にあったに違いない。ケントは著書の第1部「インテリジェンスは知識である」において、「(インテリジェンスの)報告要素として、現下の経済動向を追い続ける責務がある」と論じている。

 皮肉なことに、CIAは冷戦の勝利によって、ソ連に対する経済インテリジェンスに敗れ去ったことを自覚したのだ。

 ■金融インテリジェンスの誕生

 このCIAの「敗北」は米国のインテリジェンス・コミュニティに、インテリジェンスの新たな舞台が用意されたことを気付かせることになった。その新しい舞台とは、金融インテリジェンスである。貨幣供給と金融仲介機能を通じ、金融は実体経済の活動を支える血流の役割を果たす。国家、企業、非営利団体(NPO)そして個人の金融活動に関する情報収集活動を通じて、国家の安全保障に不可欠なインテリジェンスを生成する。これが金融インテリジェンスである。

 金融取引にはさまざまな種類があり、多様なシグナルを分析者に送ってくれる。銀行や電子決済などコンピューター・サーバーを通る取引。ハワラと呼ばれるイスラム圏や南アジアで伝統的に使われる土着の送金方法。麻薬取引や通貨偽造など非合法の金融取引。非合法に得たブラックなおカネを表に出せるおカネに「漂白」する資金洗浄(マネー・ローンダリング)。テロの実行のために用意され、送金される資金。これら取引の情報を収集し、その特徴を分析することで、国家の安全保障に有益なインテリジェンスを生成し、政策決定者に配布することができる。

 冒頭紹介したスピーチで、ブッシュ大統領は、21世紀のインテリジェンスのあり方について述べたくだりで、その意識はおそらくなかったにせよ、奇しくも金融インテリジェンスの誕生を語っている。

 「インテリジェンスはテロリズムや麻薬の脅威に対する米国の守りに役立つだろう。インテリジェンスは米国政策決定者が迫り来る経済の可能性と挑戦を理解するのを助けるだろう。」

 冷戦の終わりと多極化する世界、そして英国の政治学者スーザン・ストレンジがいみじくも1996年に出版した著書『国家の退場』で活写した国際関係の脱国家化の流れが、金融インテリジェンスの誕生と急速な発展の呼び水となっていった。

 ■金融インテリジェンスの定義と発展の4段階

 金融市場で市場参加者は利益を求め、瞬時に大量の取引を繰り返す。金融取引は何の制約もなく、取引の自由を謳歌できる市場原理主義の世界と描写されることが多い。スーザン・ストレンジが1986年に出版した著書の題名である『カジノ資本主義』そのままの世界である。

 しかし実は、金融ほど国家の安全保障と密接に結びついた経済活動は他にない。金融を介した国家の情報活動、すなわち金融インテリジェンスは、今やインテリジェンスの中核を担うようになっている。他方、金融インテリジェンスの視点はこれまで日本の社会や統治機構にほぼ欠けていたものだ。しかし、経済のグローバル化により、国家と市場の力学である経済安全保障に占める金融の役割が飛躍的に高まった現在、日本の国家と企業がこれからの国際社会で生き残っていくためには、金融インテリジェンスの視点は不可欠だろう。

 論考を今後進めていくにあたり、まずは金融インテリジェンスの作業上の定義を行っておこう。

 米国インテリジェンス学界の権威の一人であるマーク・ローウェンタール・元米国国家インテリジェンス評議会(NIC)副議長は、インテリジェンスの定義の視点を[1]過程としてのインテリジェンス、[2]生産物としてのインテリジェンス、[3]組織としてのインテリジェンスの3つに分類している。このローウェンタールの3つの視点にならって金融インテリジェンスを定義すれば、金融インテリジェンスとは、[1]金融活動に関連した組織により、[2]金融の手法により要求、収集、分析され、[3]金融のロジックまたはそれに関連するフォーマットで政策決定者に提供されるインテリジェンス――と定義することができる。例えば、米国財務省の反テロ・インテリジェンス部局が収集・生成するテロ資金の送金手口に関する分析は、金融インテリジェンスの典型である。

 金融インテリジェンスには、軍事力の行使を伴う伝統的な戦争ではない、非伝統的な戦争を戦うときに活用されるという特徴もある。例えば、テロリスト集団を相手にテロ資金の送金チャンネル摘発を巡る戦いを国家が挑むときに金融インテリジェンスは活用される。だから金融インテリジェンスが積極的に活用される国家活動の領域は司法警察などの法執行活動である。国際的な麻薬捜査、脱税の取り締まり並びにマネー・ローンダリング摘発のための捜査など、国際犯罪捜査に金融インテリジェンスは不可欠だ。さらに最近では、グローバルな金融市場の広がりに伴い、地政学的リスクの分析に金融インテリジェンスが活用されるようになった。その意味では、現代のインテリジェンスの主な対象領域のひとつが金融市場や金融サービスになってきたと言えよう。

 このような特徴を持つ金融インテリジェンスは、どのようなリスクを収集・分析の主たる対象にするかによって、次のような4つの発展段階をこれまでたどってきたと分類できよう。

 (1) 対国際組織犯罪としての金融インテリジェンス期 (80年代後半の冷戦の終結から2001年の9-11テロまで)
 この時期に、金融インテリジェンスは誕生し、マネー・ローンダリングなどの国際組織犯罪の摘発のための、金融情報を使った国際的な法執行活動並びにそのための国際協調として立ち現れた。

 (2) 対テロ戦としての金融インテリジェンス期 (2001年の9-11テロから2005年頃まで)
 2001年9月11日の米同時多発テロの発生によって、米国の安全保障に関する組織人員のほぼすべてがテロとの戦いに動員されることになった。そして、テロとの戦いの「前線」は金融サービスにも拡張された。金融インテリジェンスは、テロとの戦いを情報面で支えるインテリジェンスの主軸として活用されていく。

 (3) 対「悪の枢軸」としての金融インテリジェンス (2005年頃から2007年秋のグローバル金融危機発生まで)
 ブッシュ第43代米国大統領が2002年1月の一般教書演説でイラクとともに「悪の枢軸」と名付けた北朝鮮及びイランに対して、非軍事オプションによる制裁が米国主導で2005年頃から加速度的に積み重ねられていく。そして金融インテリジェンスも、これら2か国に対する非伝統的手段による米国の実力行使を支えるインフラとして活用されるようになった。

 (4) 対地政学リスクとしての金融インテリジェンス (2007年秋のグローバル金融危機発生以降)
 米国のインテリジェンス・コミュニティは、2007年秋に金融危機が発生して以降、この金融危機をグローバルな地政学的リスクの発現と認識した。そして、インテリジェンス全体の主要分析領域が、金融市場や金融サービスの動向、そして金融危機が安全保障に及ぼす影響など、金融をテーマとしたものになっていく。その意味で金融インテリジェンスは、インテリジェンス分析のコアを占めるようになった。

 ■日本の生き残り戦略の立案のために

 金融インテリジェンスを知ることは、1,300兆円の個人金融資産を抱える日本にとって喫緊の課題である。なぜならば、金融市場と情報、そして国家の安全保障と情報は一体不可分であり、日本ではほとんどそのつながりが意識されていないからだ。日本という国家の生き残りを図っていくためには、金融インテリジェンスの体系をその成り立ちから理解しておく必要があるだろう。

 このような問題意識に立ち、本連載では、これまで日本では着目されることが皆無に等しかった金融インテリジェンスについて、その分野での先進国である米国を中心に、歴史的経緯や具体的事例を挙げながら今後11回に分けてその全貌を描いていく。そして日本の国家と企業が金融インテリジェンスを具備していくためは、何をなすべきかを具体的に提言していくこととしたい。

 連載各回の内容は次のとおりとする予定である。

 ・第2回「9-11の衝撃: 資金洗浄との戦いからテロとの戦いへ」
 2001年9月の米同時多発テロは、金融インテリジェンスをテロの主戦場へと駆り立てることになった。金融活動作業部会(FATF)を中心に、国際的な組織犯罪や資金洗浄との闘いに使われていた金融インテリジェンスが、テロ資金との戦いに動員されていく過程を追う。

 ・第3回「FATF相互審査: 法令遵守と利便性の狭間で」
 2008年のFATF対日審査は関係者が震撼するほどに日本にとって厳しい審査結果となった。FATFが求めている法令遵守の国際水準と日本のこれまでの日常生活の金融の利便性はもはや両立しないことを指摘する。そしてFATF相互審査の体制の吟味を通じて浮かび上がる国際的資金洗浄・テロ資金供与に関する東アジアのループホールを追う。

 ・第4回「日米文化の『激突』: 本人確認と疑わしい取引の届出」
 金融機関に対してグローバルに課せられているはずの取引先の本人確認と疑わしい取引の届出。しかし法令遵守の義務をどのアプローチで捉えるかによって、日米両国の金融に対する文化や考え方の超えがたい壁が浮かび上がる。日本の金融機関に課せられた重い課題を考える。

 ・第5回「米国の金融インテリジェンス体制: 政策と執行の一体感」
 米国財務省を中心とする金融インテリジェンスの組織は、政策立案と執行がシームレスにつながった実効性あふれる組織だ。その一体感はどのような組織作りから来るのか。また、日本はなぜ政策立案と執行がバラバラなのか。日米比較で考える。

 ・第6回「アンクル・サム世界を行く: 域外適用と国際連携に腐心」
 通貨偽造を追うシークレット・サービス。2006年に発覚した米国政府による国際的送金網SWIFTの「覗き見」事件。FATFで多国間連合を主導する対イラン・北朝鮮制裁。米国が米国法の域外適用と国際連携を武器に、世界をまたにかけて「敵」を追跡する姿を描写する。

 ・第7回「『正面敵』はイラン: 先鋭化する金融制裁」
 イラクとアフガニスタンの軍事作戦の泥沼化で、核開発を急ぐイランに専ら金融制裁で対決する米国。2007年から先鋭化した米国独自の対イラン金融制裁が、EUや日本を巻き込み大きな影響を金融市場に与えている姿を描写する。

 ・第8回「スーパーノートを叩け: 対北朝鮮金融制裁」
 北朝鮮が1989年から偽造を続けている米ドルの高性能偽札「スーパーノート」。そうした北朝鮮の不法経済活動に対して、ついに米国が金融制裁をもって立ち上がった。2005年のバンコ・デルタ・アジア制裁事件から米国の金融インテリジェンスの流れを追う。

 ・第9回「最終兵器は資本市場: 米国最大の梃子」
 米国の政財界には、米国資本市場こそ敵と戦う最大の武器との自負がある。2000年からのペトロチャイナNYSE上場阻止事件、ダルフール紛争とシノペック投資反対運動など、資本市場を舞台にした米国流の言説闘争とその背景を考える。

 ・第10回「求む金融分析官! CIAのラジオ広告」
 2009年夏にウォール街に流されたCIAの求人ラジオ広告。2008年のリーマン・ショック以降のグローバルな金融危機は、米国インテリジェンス・コミュニティ内での金融インテリジェンスの位置づけを劇的に高めることになった。何が起こったのか。ホワイトハウスとインテリジェンス現場の2つの視点で観察する。

 ・第11回「金融インテリジェンス: 国家情報活動の中核へ」
 2008年から金融インテリジェンスは米国の情報収集政策の中核を占めるようになった。金融インテリジェンス重視で米国の情報活動はどのような変容を見せることになったのか。政策の方向性から大局観を作り出す。

 ・第12回 エピローグ「日本の国家と企業の生き残りのために」
 決定的に欠けている日本の国家と企業の金融インテリジェンスの視点。生き残りのために何が必要か。組織いじりではなく、求められる機能は何かとの観点で考える。

 

 保井 俊之(やすい・としゆき)
 東京都出身。1985年、東京大学教養学部教養学科(国際関係論)卒業後、旧大蔵省入省。OECD(経済協力開発機構)職員、JBIC(国際協力銀行)開発金融研究所主任研究員、金融庁監督局保険課長、同参事官などを経て、2007年10月に中央大学総合政策学部客員教授。2008年4月より慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科(SDM)特別招聘教授。2009年7月より同特別研究教授。
 著書に『中台激震』(単著、中央公論新社、2005年)、『世界経済を読む』(共著、豊田博編、東洋経済新報社、1991年)など。2010年9月に日本コンペティティブ・インテリジェンス学会2010年度論文賞受賞。

 

 ▽参考文献

 ▽Central Intelligence Agency, ‘George

この記事の続きをお読みいただくためには、法と経済のジャーナルのご購読手続きが必要です。

朝日新聞デジタル購読者(フルプラン)の方なら手続き不要

法と経済のジャーナル Asahi Judiciaryは朝日新聞デジタルの一部です。
有料(フルプラン)購読中の方は、ログインするだけでお読みいただけます。

朝日新聞デジタルのお申し込みはこちら

Facebookでコメントする

ご感想・ご意見などをお待ちしています。